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サーフィン県組織を新設へ 東京五輪の追加種目決定で体制強化

スポーツ | 神奈川新聞 | 2017年3月15日(水) 02:00

神奈川では多くのアスリートや愛好者がサーフィンを楽しむ=鎌倉市
神奈川では多くのアスリートや愛好者がサーフィンを楽しむ=鎌倉市

 県内に7支部あるサーフィンの競技団体を統括する県組織が新たに設立されることが14日、関係者の話で分かった。サーフィンが2020年の東京五輪の追加種目に決まったことを受け、日本体育協会の加盟を目指している日本サーフィン連盟を含めて組織体制を強化するのが狙い。17年度中に新設し、早ければ同年度中の県体育協会の加盟を目指す。

 国内の競技団体は日本サーフィン連盟を頂点とし、傘下に全国47都道府県の70支部がある。サーフィンの発祥地とされる湘南地区がある県内では、1960年代後半から各地で支部が発足。現在は川崎、横浜、湘南鎌倉、湘南藤沢、湘南茅ケ崎、湘南西、相模原の都道府県別では最多となる7支部があり、各地域ごとに選手の育成や競技の普及を手掛けてきていた。

 昨年8月に国際オリンピック委員会(IOC)の理事会で東京五輪での追加種目が決まったことから、日本連盟は競技の認知度アップや助成金による予算拡充などを図るため、日本体協への加盟を模索。ただ、新規加盟には各都道府県の体協に加盟している団体が複数あり、都道府県単位の組織も10団体以上あることが必要とされ、この条件をクリアしているのはもともと1支部で活動していた宮崎、徳島、和歌山の3県にとどまっていた。全国最多の7支部がある神奈川で県組織が設立されれば、県内の競技の振興だけでなく、日本連盟の日本体協加盟を前進させるとみられる。

 現行の各支部は新組織の傘下に入る方針。県内の関係者は「教育の面でも積極的に関わっていく組織にしなければならない。選手のケアもよりきめ細かく対応できるようになる」と期待している。

地元愛育み結束の機運


 日本のサーフィンの発祥地とされ、愛好者も多い神奈川では県内に七つある支部が独自に活動してきた。その背景にはサーフィン文化の一つ、海岸近くに住むサーファーが地元の海を愛し、守っていくというローカリズム(地域主義)があるという。

 支部の一つである茅ケ崎サーフィン協会の理事長で、日本サーフィン連盟の地域活動委員会の寺尾恵一委員長は「最初は一つにまとまっていたが、地域の特色が出てきて細かく分かれていった」と話す。

 半世紀前から各地での取り組みが盛んな神奈川で、県内7支部をまとめる県組織の新設に向けた話が持ち上がったのは、2020年の東京五輪の追加種目に採用されたことが大きい。寺尾委員長は「昨年ぐらいから趣味ではなく、競技としてカテゴライズされるようになってきた」と指摘する。日本連盟の強化指定選手の83人のうち県内出身・在住者が25人を占めていることも、県組織設立への機運を高めたという。

 県に統括組織をつくることのメリットは大きい。県単位で選手の状況を把握することで有力選手へのよりきめ細かい支援や、小学生年代からの体系的な強化も可能になるという。

 また、文部科学省の管轄である県体育協会の加盟団体になれば、教育機関へのPRや、子どもたちを対象にした体験教室もより進めることができ、イメージ向上も見込まれる。寺尾委員長は「社会的に広く認知されるようにしていかないといけない」と話している。

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