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環境の現状に「まず行動」  SSHの希望ケ丘高1年、講師招き問題学ぶ

PR | 神奈川新聞 | 2022年9月28日(水) 05:00

社の取り組みなど豊富な実例を交えながらCO2削減について説明する大川さん

 文部科学省が指定する「スーパーサイエンスハイスクール」(SSH)の一つ、県立希望ケ丘高校(横浜市旭区、柴田功校長)で9日、1年生を対象に外部講師を招いた授業が行われた。SSHの入り口ともいえる基礎講座で、この日のテーマは環境。講師の話に耳を傾けた生徒たちはどのように受け止めたのだろうか。授業をのぞかせてもらった。(波多野 寿生)

環境学習へ講師を派遣

 同校は2018年度に指定を受け、本年度は指定の期間(5年)の最終年度に当たる。同校では「新たな価値を創造できる人材の育成」を掲げ、「課題設定力」「情報活用能力」「言語能力」「論理的思考力」「協働して課題解決する能力」-を生徒たちに身につけてもらおうと、試行錯誤を繰り返しながらプログラムを展開してきた。

 SSHの授業では、1年で課題設定やデータの収集・分析方法などの基礎を学習。それらを土台に、2年では具体的な課題研究に取り組み、3年では取り組みの仕上げとして7月に研究発表を行っている。昨年度は、幅広いテーマが取り上げられ、それぞれ成果が披露された。

 こうした同校の取り組みに、SSH指定初年度から協力してきたのが、温室効果ガス削減などに取り組む横浜市地球温暖化対策推進協議会(会長=松本真哉・横浜国大大学院教授)。SSHのテーマの一つでもある環境問題について、講師を派遣したり、生徒たちの学習成果を発表する場を提供したりしてきた。

考えるだけでなく行動を

 授業は、基礎科目「SSBasicⅠ」の位置付けで、テーマ別に、省エネと再エネ、廃食油、ゼロカーボンが各2クラス、リサイクルが1クラス-の構成で実施された。大川印刷やイケア港北ストア、株式会社Looop、太陽光発電所ネットワーク神奈川、同協議会、信愛エナジー合同会社、横浜市資源リサイクル協同組合、同市温暖化対策統括本部のメンバーがそれぞれ講師を務めた。

 4組では環境印刷を進める大川印刷社長の大川哲郎さんが、現状の気候危機に対してどのように行動すべきか-をテーマに講演。気象災害が頻発する背景や同社が取り組む理由など、実例を交えて分かりやすく紹介するとともに、デジタルと紙のメリット・デメリットについて一緒に考えた。

 さらに、(1)学校で使うタブレットと自分で使うスマートフォンについて、それぞれ年間の使用電力とCO2排出量を算定する(2)デジタルの本と紙の本を比較検討して、それぞれどう利用すればいいか考える-を“宿題”として提出。大川さんは「毎年、研究発表を聞く度にいつも驚かされている。皆さんの将来に期待しています」と語りかけた。

 講義を聞いた安那華恵さん(16)は「社内だけでなくクライアントも含めた勉強会を開くなど、具体的な例を教えてもらい、考えるだけでなく行動しないとだめなんだと実感した。メリット・デメリットをしっかり考えた上で行動に移したい」と話す。

今まで以上の危機意識

それぞれのテーマについて熱心に学ぶ生徒たち

 ほかの授業でも生徒たちの受け止めは真剣そのもの。再エネがテーマだった7組の松本友輝さん(15)は「テレビやネットでは具体的に分からなかった問題を教えてもらえた。普段の生活の中でどうすればいいか考えたい」、同組の米里哲さん(16)も「エアコンを使わないなど身近なところから一歩でも取り組みを進めないと。そもそも現状は種の存続危機そのものなのだと、これまで以上に危機感を持った」と、それぞれ話してくれた。

 共通するのは、環境問題に対して今まで以上に危機意識を持ったことと、行動に移す大切さ。5組の市川瑠菜さん(15)は「実際の企業の取り組みを聞いて実感がわいた。廃棄プラスチックの再利用など循環ビジネスにも興味を持てたし、自宅で使っているLEDについても、身近な人たち(の利用の有無)も調べて広めたい」と考えている。

 生徒たちは今後、各講師から出された課題について探求を深め、12月に提言発表会を行う予定。

 同協議会の佐藤一子事務局長は「これまでも、課題解決に向けた良いアイデアがいっぱい出ていた。できれば実現化に向けてバックアップしたい」と、若い力に期待を寄せている。

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