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快適なネット環境を 外国人客受け入れ強化、中華街が整備/横浜

社会 | 神奈川新聞 | 2014年1月24日(金) 00:18

横浜中華街発展会協同組合が、外国人旅行客の受け入れ環境の整備に注力している。世界各国で利用されているWi-Fi(公衆無線LAN)専用端末機「FON」を加盟店舗に設置。現在は一部にとどまるが、将来的には約330ある全加盟店への導入を目標とする。見据えるのは、2020年開催の東京五輪。訪日外国人の増加が見込まれる中、より快適なインターネット環境を提供、旅行者に“選ばれる街”を目指す。

FON(フォン)は無線LANを利用し、インターネットへのアクセスを共有するシステム。会員登録をすれば、無料でサービスを利用できる。スペインのベンチャー企業が2005年に提供を開始し、現在、世界150カ国に普及しているという。

日本での普及を進めたいフォン・ジャパン(東京)が、同組合に対し、専用端末機を無償で提供。設置にあたっての費用などは、組合側が負担する。まずは31日の春節(旧暦の正月)に合わせ、インフォメーションセンター「China Town80」、横浜中華街パーキング、大型レストラン、ホテルなど、14施設に設置した。大勢の来客が見込まれる「ゴールデンウイークまでに100台導入」が、当面の目標だ。

端末機の導入にとどまらない。同組合では各店への来客につなげようと、FON利用者向けのサイトも、開発中という。スマートフォンなどを使い、店舗検索や店までのルート案内などができるもので、「まずは日本語のサイトを作成し、ゆくゆくは多言語版も作りたい」と、同組合教育研修広報部の石河陽一郎部長は意気込む。

東京五輪を見据え、「おもてなしの強化」(李宏道理事長)を掲げる同組合。100人超が登録している「中華街コンシェルジュ」が、仕事の合間を縫って街を歩いてはごみを拾ったり、道案内をしたりするといった地道な活動も展開している。石河さんは「昨年3月の鉄道5社相互乗り入れにより、着実に来街者が増えている中華街だが、このにぎわいを維持するため、ソフト、ハード両面における受け入れ環境の整備に一層、力を注ぎたい」と話している。

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