地震や風水害など自然災害の脅威への備えを強化しようと、県警や警視庁などは15日、横浜市青葉区の緑山スタジオで合同訓練を実施した。関東の各県警や陸上自衛隊、医療機関などから計約300人が参加した。
訓練は21回目。大規模地震が発生した想定で行われた。崩れた土砂に埋まった車両から運転者らを救出する流れを確認したほか、救助犬による倒壊家屋での捜索活動や、ヘリコプターから垂らしたロープで被災者をつり上げる「ホイスト救助」などに取り組んだ。
県警の古谷洋一本部長は「1人でも多く救出できるよう、訓練を重ねて連携を深めたい」と話した。