横浜と大阪のカレンダー関係３社は５日、県児童福祉施設協議会（会長＝鶴飼一晴・唐池学園理事長）に所属する４６施設にカレンダー２３００部を贈った。ことしで１０回目。
３社は、販売会社のカレンズ（横浜市金沢区幸浦、木村仁社長）と、大阪市内の制作会社の新日本カレンダー（宮崎安弘社長）と同・杉本カレンダー（杉本庄吾社長）。神奈川新聞厚生文化事業団にも千部を寄託した。
木村社長は「奉仕をモットーに３社が協力して、１０年の節目を迎えることができました。これからも支援を続けていきたい」と話していた。
