横浜と大阪のカレンダー関連３社は５日、県児童福祉施設協議会（会長＝鶴飼一晴・唐池学園理事長）に所属する４６施設にカレンダー２３００部を贈った。
３社は、販売会社のカレンズ（横浜市金沢区幸浦、木村仁社長）と、大阪市内の制作会社の新日本カレンダー（宮﨑安弘社長）と杉本カレンダー（杉本庄吾社長）。神奈川新聞厚生文化事業団にも千部を寄託した。
木村社長は「カレンダーの贈呈は、我々にできることで社会に還元していきたいとの思いで始め、今年で１２回を数えた。今後も継続していきたい」と話した。
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