国民の約４割が罹患（りかん）しているとされる花粉症について考えるシンポジウムが１９日、横浜市中区で開かれた。一般社団法人「全国林業改良普及協会」の主催で、約５０人が参加。林野庁や自治体、研究機関の専門家らが講演した。
神奈川県自然環境保全センター（厚木市）の斎藤央嗣主任研究員は、全国に先駆けて取り組んでいる無花粉ヒノキの苗木について「来春から出荷できる見込みになった。まずは約１５０本の出荷を考えている」と説明。２０１２年に花粉を飛ばさないヒノキを発見してからの実用化研究の歩みを紹介した。
県内では、スギについても無花粉や花粉の少ない品種への植え替えが進んでおり、国民病の緩和に向け、地道な取り組みの必要性を強調した。
林野庁の神山真吾課長補佐は、伐採・活用・植え替えの循環システムが、花粉発生源対策の「３本の斧（おの）」と強調。木材の活用や消費など、市民にも意識を高めてもらうよう呼び掛けた。
県自然環境保全センターは来春のスギ花粉の飛散量について「例年並み」との予測を公表している。
