キリングループは25日、2018年度の事業方針説明会を横浜市鶴見区のキリンビール横浜工場で開いた。ビール類の販売量は前年比0・3%増の1億2千880万ケースを目指す。
若者のビール離れなど取り巻く環境は厳しいが、一番搾りは9月のリニューアル以降、缶商品の出荷が好調という。キリンビール横浜支社の藤本省三支社長は「ビール市場を反転させたい。土台となる主力ブランドへの集中投資が不可欠だ。日本のビールの本流となるよう投資と育成を続けていく」と意気込んだ。
4月にはビールの定義が変更され、果実や香辛料を使った商品開発も可能となる。同支社長は「個性豊かな多様なビールを提供していくチャンス」と述べた。また、横浜市などで開催される19年のラグビーのワールドカップのワールドワイドパートナーがハイネケンであることについて、「日本のハイネケンは全て横浜工場で造っている。横浜、新横浜を中心として、ラグビーとハイネケンと、そしてキリンを結び付けるようなことをしていきたい」と話した。
キリンビバレッジ横浜支社は、機能性表示食品サプリシリーズの定着を図るほか、独自素材のプラズマ乳酸菌を配合した新ブランド「イミューズ」を売り出した。岩崎勝己支社長は「食育と未病にスポットを当てて取り組む」と力を込めた。