新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時は店舗休業を余儀なくされるなど、大きな打撃を受けた化粧品業界。一方で、店舗での販売が難しくなった分、オンラインでの接客など、販売の在り方が変わりつつある。ファンケル（横浜市中区）の島田和幸社長に、今後の経営方針などを聞いた。（聞き手・徳増 瑛子）
－新型コロナ感染拡大から１年半。直近の業績は。
「なかなか厳しい。日本から中国に商品を送る越境ＥＣ（電子商取引）の売り上げは順調だがインバウンド（訪日外国人客）による売り上げもなく、人の動きもさほど戻っていない。コロナの影響は続いている」
－感染拡大を受けて、何を感じたか。
「当社の強みはお客さまが必要とする商品があり、自宅にいながら注文できる通信販売の仕組みもあること。昨年、緊急事態宣言の影響で売り上げの４割近くを占める直営店舗を１カ月半休業した。つらかったが、多くのお客さまが通販でも商品を買ってくれた。お客さまとの絆を感じた」
－新たな販売チャンネルとして、昨年７月からライブショッピングを始めた。
