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都内で震度5弱 「首都直下」と似た仕組み 地震のリスクあらわ

社会 神奈川新聞  2015年09月13日 03:00

 東京都内で震度5弱を観測した12日朝の東京湾の地震は、「地震の巣」と呼ばれる首都圏のリスクをあらためて浮き彫りにした。切迫性と甚大な被害が懸念されるマグニチュード(M)7級の首都直下地震も、今回と似たようなメカニズムとなる恐れがある。専門家は「首都直下地震はいつ起きてもおかしくない。各家庭で備えを見直すきっかけに」と訴えている。

 首都圏の地下では、陸のプレート(岩板)の下に南からフィリピン海プレートが潜り込み、さらにその下に東から太平洋プレートが沈み込んでいるため、地震を起こすエネルギーがたまりやすい。12日の地震は、上から2層目に当たるフィリピン海プレートの内部で起きたとみられるが、M5・2と地震の規模はそれほど大きくなかった。

 一方、国が同プレート内で発生する可能性があるとみている首都直下地震の規模はM7・3。地震のエネルギーは今回より約千倍大きいため、都市防災に詳しい明治大学大学院の中林一樹特任教授は「今回は震度5弱や4にとどまったが、首都直下でははるかに大きな揺れになると考えておいた方がいい」と指摘する。

 首都直下の一つのタイプとして国が想定する都心南部直下地震では、横浜や川崎、相模原などで震度6強が予想される。県の被害想定によると、全壊は6万4500棟に上り、3万7600棟が全焼。建物の倒壊などに巻き込まれて2990人が死亡するとみている。

 中林特任教授は、地震の発生時間が今回(午前5時49分)とほぼ同じだった1995年1月の阪神大震災で「就寝中に倒壊家屋や家具の下敷きになって犠牲になった人が多数を占めた」点を重視。「住まいの耐震化や家具の固定は確実に済ませておくべき。特に食器棚が倒れると、食器が割れて使えなくなるだけでなく、足を負傷する恐れもある。揺れで扉が開くのを防ぐ対策も併せて進めてほしい」と呼び掛けている。


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