1. ホーム
  2. 経済
  3. 海外比率50%超に サカタのタネ、米や中国で販売増

海外比率50%超に サカタのタネ、米や中国で販売増

経済 神奈川新聞  2015年07月18日 03:00

 種苗会社・サカタのタネ(横浜市都筑区)が海外での売り上げを伸ばしている。2015年5月期の連結決算で、売上高に占める海外比率が、1990年に東証1部に上場して以来、初めて通期で50%を超えた。人口増加や、経済成長を背景にした食生活の改善で、特に米国や中国で野菜の種子の販売が伸びているという。

 10日に発表された連結決算は、売上高が前期比5・2%増の567億700万円、営業利益が29・6%増の47億7900万円、経常利益が48・6%増の58億800万円、当期純利益が42・5%増の38億2千万円。3期連続で増収増益となった。

 売上総利益は前期に比べて15億円近く増えた。この粗利の増額を下支えしたのが海外売り上げだ。特に好調なのが米国や中国。円ベースで、米国と中国を含むアジアはともに20%前後の伸びを示したという。その理由について、同社の宇治田明史経理部長は「米国や中国は人口が増えており、野菜の消費が増えている」と説明する。また経済成長を遂げた中国では食生活の改善、米国では健康志向の高まりから「サラダなどフレッシュ野菜の需要が高まっている」。品目ではブロッコリーやトマト、ニンジン、ホウレンソウなどの主力品種の売り上げが「ほぼ全部伸びる状況」となった。

 同社の売上高に占める海外比率は近年、右肩上がりを続けている。同社は19カ国に26の拠点を構え、170カ国以上に向けて販売。海外比率は11年が39・8%、13年が44・1%で、15年は52・6%となった。海外比率が高まれば、それだけ円安の恩恵も受けやすい。連結決算では4億7900万円の為替差益を計上した。

 「人口減少時代に突入し、食べる量自体が減る日本を考えれば、海外比率が上回る傾向は今後も続くだろう」と宇治田経理部長。世界戦略の一つとして、市場規模が最も大きいトマトのシェア拡大を目指し、品種改良などを進めたい考えだ。


シェアする