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土砂災害を想定 横浜、川崎など4市が消防合同訓練

カルチャー 神奈川新聞  2015年01月21日 03:00

県内4市が参加した土砂災害対応連携訓練=横浜市青葉区
県内4市が参加した土砂災害対応連携訓練=横浜市青葉区

大規模な土砂災害が全国的に相次ぐ中、消防組織の連携強化を図る合同訓練が20日、横浜市青葉区緑山の広場で実施された。横浜、川崎、相模原市消防局と小田原市消防本部の隊員約50人が重機や資機材を使った救助作業を行い、協力体制を確認した。

溝に落ちた人の救出を想定した訓練では、崩落を防ぐために縦約1メートル、幅約5メートル、深さ約2メートルに掘られた溝の側面や周囲に板を固定し、要救助者役の隊員をロープで引き上げた。重機や行方不明者を発見するための探知機など資機材の操作方法も確認し、消防庁の研究員から崩れやすい地質の見分け方などについてアドバイスを受けた。

昨年10月、台風18号の影響で死者が出る土砂崩れが横浜市で発生したのをきっかけに行われた。

中区の成田山横浜別院延命院では、土砂崩れによって倒壊した仮本堂の下敷きとなって修行僧の男性1人が犠牲になったが、市消防局や県警などの捜索では土砂が緩く、仮本堂を解体すれば2次災害の恐れがあったという。被害を免れた隣接する建物の壁を壊して心肺停止状態の男性を運び出した。

当時、救助活動に当たった市消防局警防課の勝山明彦さん(54)は「男性は仮本堂の外にいたが、もし中にいたなら、さらに難しい作業になった」と振り返り、「さまざまな状況を想定して訓練を行い、いざというときに正しい判断をし、スムーズに連携がとれるように取り組んでいきたい」と話していた。

【神奈川新聞】


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