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生活習慣病防げ、県立保健福祉大が機能性食材データベース化しレシピ開発へ/神奈川

社会 神奈川新聞  2013年09月16日 23:34

生活習慣病予防に効果的とされる「機能性を持つ農林水産物」(機能性食材)の普及に向けたプロジェクトが、今夏から県内で始まった。県立保健福祉大学(横須賀市)は各食材をデータベース化し、レシピ開発や栄養指導システムの構築に着手。大手スーパーは、消費者への普及を図る「ショーウインドー」としてPRを後押しする。関係者は「超高齢社会を乗り切る神奈川モデルとして定着させたい」と、新たな健康増進策に期待を高めている。

体に良いとされる機能性食材は現在、肝機能障害や動脈硬化の予防に役立つ成分を含むミカンや血圧の上昇を抑えるサツマイモ、肥満やメタボリック症候群の軽減に効果のあるタマネギ、花粉症の緩和が期待できるお茶-など全国に数十種類ある。

7月に始まったプロジェクトでは、公益財団法人日本健康・栄養食品協会(東京都新宿区)と独立行政法人国立健康・栄養研究所(同)とで共同研究を実施。動物実験で機能性に関する科学的な根拠がある論文を集めるなどして機能性食材をデータベース化し、生活習慣病予防に効果のある健康的な料理のレシピを開発する。

食材によっては加熱や食べ合わせなどにより機能性が変わることもあるといい、最適な組み合わせを探し出して「血圧が高めの人におすすめの献立」などとしたレシピを紹介する。

プロジェクトには、県内で展開する大手スーパーも参画し、店頭を普及啓発の場として協力。店舗内に「栄養ケアステーション」を設置し、消費者に機能性食材の活用を呼び掛け、管理栄養士による食生活診断を行う。

また、ITを駆使した栄養指導プログラムを独自に開発し、個人の状況に合わせた食生活の個別アドバイスを効率的にできる仕組みも考案する。

同プロジェクトは、農林水産省所管の独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構(茨城県つくば市)が実施した公募に採択された18件のうちのひとつ。研究期間は2015年度までで、事業費は1億327万円。県立保健福祉大の中村丁次学長は「学内の英知を集め、団体や民間の協力を得ながら、健康寿命の延伸につなげたい」と意気込んでいる。

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