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「主戦場」上映へ 主催NPO「前向きに協議」

社会 神奈川新聞  2019年11月01日 00:29

表現の自由をテーマにした集会で経緯を説明する中山代表(中央)=30日、川崎市麻生区の市アートセンター
表現の自由をテーマにした集会で経緯を説明する中山代表(中央)=30日、川崎市麻生区の市アートセンター

 川崎市麻生区で開催中の「KAWASAKIしんゆり映画祭」で慰安婦問題を扱ったドキュメンタリー映画「主戦場」の上映が中止になった問題で、主催者のNPO法人は31日、同映画を上映する方向で検討を進めていると明らかにした。「『主戦場』の上映実現にむけて前向きに協議しています。決定次第改めてお知らせします」と公式フェイスブックに投稿した。

 スタッフの一人は「中止によって多くの映画人、観客を傷つけた。もともと見せたいと思っていた映画をしっかり上映することが、私たちにできる精いっぱいのことだ」と説明した。映画祭は11月4日までで「市の共催事業の枠組みで上映することが重要だ」と強調した。

 「主戦場」を巡っては、慰安婦問題を否定的に捉える一部出演者が上映差し止めを求める訴訟を起こしたことを受け、映画祭共催者の市が「共催事業での上映は厳しい」とNPO法人に伝達。安全上の不安などを理由に上映中止が決まった経緯がある。

 この日、主催者から連絡を受けた市市民文化振興室の山崎浩室長は「上映作品を選定するのは映画祭の側。市はこれまでも選定に意見を言ったことはないし、今後も言うことはない」と話した。

 一部報道で事態が明らかになり、映画関係者らから「知る権利の放棄」「補助金をたてにした検閲だ」などの批判が噴出。映画製作会社「若松プロダクション」が出品作品を取り下げて抗議を示し、「主戦場」のミキ・デザキ監督は「表現の自由を守るため、勇気ある決断を」と呼び掛けていた。こうした声を受け、NPO法人の中山周治代表は30日に開催した集会で「安全の問題がクリアできれば、上映を前向きに検討したい」と話していた。


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