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被災時は命に関わるトイレ問題 「携帯用の備蓄を」

減災 神奈川新聞  2019年09月10日 18:34

加藤篤さん
加藤篤さん

 トイレは命に関わる-。そう訴えるのは、災害時のトイレ問題に詳しいNPO法人「日本トイレ研究所」の加藤篤代表理事だ。9月1日の「防災の日」に合わせ、横浜市港北区で開かれたイベントに登壇。家庭で「携帯トイレ」を備蓄するよう呼び掛けた。

 「大ざっぱに言って、発災6時間以内に7割がトイレに駆け込んでいる」。熊本地震や東日本大震災、阪神大震災の調査成果を基に指摘したのは、災害の直後からトイレが欠かせなくなるという現実だ。

 だが、水や食料と比べ、「トイレのことはみんな考えない」。汚物などで衛生状態が悪化した被災地のトイレの写真を見せ、対応が後手に回ると改善が難しくなると注意喚起した。

 そのため、被災後に真っ先にすべきは「凝固剤や吸収剤で便を固める携帯トイレを便器にかぶせること」。そうすれば断水時でも用を足すことができ、昨年9月の北海道地震でも有効だったという。

 また、被災者に水分補給を促すためにも、トイレ環境の整備が重要とした。


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