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避難場所に応じたトイレの対処方法を学ぶ 横浜

話題 神奈川新聞  2017年09月02日 02:00

携帯用トイレの使い方を説明する防災士(左)=横浜市港北区
携帯用トイレの使い方を説明する防災士(左)=横浜市港北区

 災害時に誰もが安心して使えるトイレ環境を考えるイベント「災害時快適トイレ計画と事業継続計画(BCP)」が1日、横浜市港北区の奈良建設で開かれた。会場周辺の住民や企業の約100人が参加し、避難場所に応じたトイレの対処方法を学んだ。

 イベントでは、NPO法人日本トイレ研究所代表理事が登壇。同法人が昨年行ったアンケートで、災害用トイレの備えが想定避難者数に対して足りていると答えた自治体は13・3%と、多くの自治体で用意ができていない現状を説明した。そして、対策ポイントとして複数の種類の災害用トイレを備えることや使用ルールを共有することなどを挙げ、「快適なトイレはぜいたくではなく、命を守るために必要」と訴えた。

 また、防災士が、携帯トイレの使い方を実演したり、バケツで作った子ども用トイレを紹介したりした。「トイレ難民にならないために、食料や水に加えて災害用トイレも備蓄してほしい。そして買ったままにせず、実際に使って体験してほしい」と話した。

 会場には断水時でも使える無水小便器や防臭フィルムを使ったトイレも展示された。


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