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県山岳連盟が個人会員の募集を開始 安全登山普及へ/神奈川

社会 神奈川新聞  2013年02月03日 11:00

山岳遭難者の推移
山岳遭難者の推移

相次ぐ山の遭難事故を防ごうと、県山岳連盟(大曽根弘会長)が個人会員の募集を始めた。登山ブームの広がりで中高年や若者に愛好家が増える中、登山計画の立て方や天候判断のポイント、登山技術などを専門家が指導、「安全な登山」の普及につなげたい考えだ。

同連盟は、県内各地域の登山家でつくる約90の山岳会のほか、大学や高校の山岳部で構成。会員は約1700人に上る。会員になると、遭難対策などの情報が得やすくなるほか、会員同士の交流登山などで技術を学ぶこともできる。

これまでは、山岳会などへの所属が加入条件だった。だが、ブームの影響で登山人口は増加。同連盟によると、多くが山岳会に所属しない愛好家で、知識不足のまま入山し、遭難するケースも少なくないという。

水島彰治副会長も「山小屋を予約せずに縦走したり、秋でも午後2時すぎに入山したりと、安全面がおろそかになっている」と、事故の増加に危機感を募らせる。

実際、事故は増加傾向にある。県警によると、2012年の県内の山岳遭難者は前年より40人多い123人で、うち12人が死亡、44人がけがを負った。原因別では、「道迷い」が前年比23人増の58人で、県警地域総務課は「暗くなって道が分からなくなるなど、登山に慣れない人の事故が増えている」と分析する。

こうした愛好家に安全な登山を普及させる狙いで、同連盟は1月から個人会員制度をスタート。会員特典として、登山計画の立て方や天候判断、地形図の読み方など基礎知識を学ぶ3回の講習(一般受講者は計1万2千円)が無料で受けられる。

全国では、少なくとも11県の山岳連盟で同様の個人会員制度を設けているという。水島副会長は「より安全で快適な登山のお手伝いにつながれば。職域山岳会に所属していた愛好家の退職後の受け皿にもなる」と、加入を呼び掛けている。

会員資格は、県内と近郊に在住か在学、在勤で18歳以上。年会費7千円(入会金3千円)。申し込み・問い合わせは、水島副会長電話0467(89)0236(午後1~5時)。

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