「つながりの仕組みが必要」 被災地支援フォーラム

東日本大震災の教訓を踏まえ、災害支援のあり方を探ったフォーラム=東京都墨田区

 被災地支援を進める上で問題となる連携のあり方を探るフォーラムが12日、東京都内で始まった。東日本大震災の復興支援に力を注ぐNPOや行政、資金の出し手となる企業の担当者らが「つながりは、そなえ。」をキーワードに、直面する課題や事例を共有。被災者に寄り添いながら、支援の漏れや重複を回避する態勢をどう築くか意見を交わした。

 東日本の教訓を踏まえ、今後の災害時に情報収集や広域的な活動調整を担うことが目的の「全国災害ボランティア支援団体ネットワーク(JVOAD)」準備会の主催。栗田暢之代表は開会のあいさつで「震災から5年の今年をネットワーク元年に」と述べ、組織や立場を超えた連携の仕組みづくりを呼び掛けた。

 パネルディスカッションでは、被災地の活動団体を支援する岩手、宮城、福島各県の連携復興センターの代表者らが登壇。「企業はNPOに何ができないかを知らず、NPOは何が企業にできないかを分かっていなかった」と多様な団体が情報交換する場が欠かせないとの意見のほか、「NPOの側も横串になっていない」との指摘も出た。

 南海トラフ巨大地震や首都直下地震など今後予想される災害を見据え、これまで活動の中心を担ってきた各団体のキーパーソンに変わる人材の確保や後継者の育成も課題に挙げられた。「地域が疲弊し、できることが少なくなっている」として広域連携が不可欠との声も上がり、東北大の丸谷浩明教授は「支援にはスピード感が必要。連携の仕組みができていないと、南海トラフ地震を乗り越えるのは難しい」と強調した。

 フォーラムは13日も行われ、支援団体による参加型訓練や分科会がある。

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