大腸・食道ワクチンの新治験 19~20年実用化目指す 県立がんセンター

県立がんセンターでのワクチン開発目標時期

 県立がんセンター(横浜市旭区)は13日、有効な治療法がない大腸がんと食道がん患者に対し、がんワクチンの投与による新たな治療法の確立に乗り出すことを明らかにした。14日から治験(治療の臨床研究)の患者登録を受け付ける。最短で2019年から20年ごろまでに薬事承認を得ることを目標とし、世界に先駆けて新薬の実用化を目指す。

 がんワクチンは、がん細胞を体内の異物と認めて排除しようとする免疫力を活性化させる次世代の治療法。がん細胞の表面にあるがんの目印となるような分子(ペプチド)を分析して作られた薬を注射し、がん細胞を攻撃するリンパ球を活性化させる。

 使われるがんワクチンは国立がん研究センターで、05年に発見された「HSP105」。10年間の研究が重ねられ、患者を対象にした初の治験となる。すでに同センター東病院が6月から治験を開始しており、県立がんセンターの治験は2施設目となる。

 投与する患者は両施設で30人程度を予定し、今回始まった第1段階の治験は17年3月まで実施。安全性や治療効果が確認されれば、第2段階の治験に進む。

 同センターは、治験に協力する患者を募集している。問い合わせ、申し込みは同センター・ワクチン専用ダイヤル電話045(520)2227。

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